ヒトパピローマウイルス（HPV）感染症に係る定期接種の 積極的な接種勧奨の差し控え終了を受けて MSD株式会社のステートメント

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2021/11/26 00:00 Asia/Tokyo

報道関係各位

MSD株式会社

MSD株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：カイル・タトル、以下MSD）は、本日、厚生労働省がヒトパピローマウイルス（HPV）感染症に係る定期接種の積極的な接種勧奨の差し控え終了に関する通知「ヒトパピローマウイルス感染症に係る定期接種の今後の対応について」1を自治体に発出したことを受け、添付のステートメントを発表しました。

MSDの代表取締役社長カイル・タトルは、「2013年6月に接種勧奨が差し控えられてから8年以上の間、私たちは一刻も早いHPVワクチンの積極的な接種勧奨の再開を待ち望んできました。今回の積極的な接種勧奨の差し控え終了は、この間に集積された知見と多くの専門家による検証によって、HPVワクチンの有効性と安全性が改めて裏付けられたことを意味すると考えています。これによって、世界の他の国々と同様に日本でも子宮頸がんをはじめとするHPV関連疾患を予防する環境が整うことは、日本の女性の健康と命を守るとともに、公衆衛生において大変重要な意義を持つと考えています。」と述べています。

MSDは、HPVの4つの型を含む4価HPVワクチン「ガーダシル®水性懸濁筋注シリンジ」を2011年から、9つの型を含む9価HPVワクチン「シルガード®9水性懸濁筋注シリンジ」を2021年から、それぞれ日本で製造販売しています。このうち、現在、定期接種の対象2となっているのは「ガーダシル®」であり、日本も含めて世界130以上の国と地域で承認されており、これまでに世界で2億8,300万本以上が提供されています。

MSDは、日本でもHPV関連疾患の予防が進み、子宮頸がんなどで苦しむ患者さんを一人でも減らせるよう、HPVワクチンに関する情報提供活動ならびに適正使用の推進に努めてまいります。

1 厚生労働省　令和3年11月26日健発1126第1号　https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000858774.pdf

2 定期接種対象者：小学校6年生～高校1年生相当の女子

以上

MSDについて

MSD（Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が米国とカナダ以外の国と地域で事業を行う際に使用している名称）は、130年以上にわたり、人々の生命を救い、人生を健やかにするというミッションのもと、世界で最も治療が困難な病気のために、革新的な医薬品やワクチンの発見、開発、提供に挑みつづけてきました。MSDはまた、多岐にわたる政策やプログラム、パートナーシップを通じて、患者さんの医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。私たちは、今日、がん、HIVやエボラといった感染症、そして新たな動物の疾病など、人類や動物を脅かしている病気の予防や治療のために、研究開発の最前線に立ち続けています。MSDは世界最高の研究開発型バイオ医薬品企業を目指しています。MSDの詳細については、弊社ウェブサイト( www.msd.co.jp) や  Facebook 、  Twitter 、  YouTube をご参照ください。