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MSDのCSR

MSDでは、革新的な医薬品とワクチンをお届けするにとどまらず、より良い社会の実現を目指してCSR活動に取り組んでいます。

人々と社会の期待に応える

MSDは、医療課題の解決、生命科学分野の研究奨励・人材育成、地域社会との共生を目指すボランティア活動など、グローバルおよび日本において、さまざまなCSR活動を行っています。

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河川盲目症撲滅への取り組み

河川盲目症(オンコセルカ症)は、ブヨなどを媒介とする寄生虫感染症で、進行すると失明にいたる可能性もあります。1987年から、世界保健機関(WHO)などの協力のもと、症状を緩和し病気の進行を食い止める治療薬をアフリカ、中南米、イエメンなどに無償提供しており、一部の地域では感染終息が見られ、撲滅の兆しが表れています。2015年には、治療薬の開発に貢献した米国本社の元研究員ウィリアム・キャンベル博士と北里大学の大村智博士が、ノーベル生理学・医学賞を受賞しました。

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妊産婦の生命を救う取り組み「MSD for Mothers」

世界では、2秒に1人の女性が、妊娠・出産時の合併症で命を落としています。MSDは、2011年から10年間で5億ドルを拠出し、世界30カ国以上で40以上のパートナーとともに、妊産婦の死亡率を下げる取り組みを支援しています。2019年には、日本のNGOである公益財団法人ジョイセフがミャンマーにおいて実施する3年間の妊産婦保健プロジェクトに対し95万ドルを拠出し、住民主体の妊産婦支援体制づくりの取り組みを推進しています。

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医療課題を抱える諸外国の支援活動「Global Fellowship Program」

医療サービスや医薬品などが不足している地域で活動するNGOを支援するプロボノ・プログラムです。必要とされる経験や知識、スキルを持つ従業員を現地に3カ月間派遣して、NGOをサポートしています。2012年にスタートし、のべ200名以上の社員が参加しています。日本からは2018年から2年連続でフェローが選出され、 タンザニアの医療課題の改善やペルーでのHPV関連疾患の予防・早期診断啓発に貢献しました。

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地域NPO活動支援プログラム「Neighbor of Choice」

MSDが事業拠点を置く世界中の地域において、生活の質(QOL)や環境の改善に尽力する非営利団体(NPO)の優れた取り組みを支援するのブログラムです。日本では、2018年から2021年にかけて、妻沼工場のある埼玉県熊谷市のNPOが20年以上にわたって取り組んでいる環境保全活動に対して支援を行いました。

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120年以上にわたり提供している「MSDマニュアル」

世界で最も信頼されている医学事典のひとつです。1899年の初版発行以来、120年以上にわたり非営利事業の一環として提供しています。現在は、10以上の言語に訳された「家庭版」と「プロフェッショナル版」を、WEBとアプリで世界中で無償公開しています。日本においては2021年に、在住・訪日外国人への多言語での医療情報提供の取り組みが高く評価され、厚生労働省主催の第2回「上手な医療のかかり方アワード」で医政局長賞・企業部門優秀賞を受賞しました。

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予防医療への取り組みを応援し、全国のすぐれた健康増進活動を発信する「予防医療.jp」(日本)

予防医療は、生活習慣の改善や予防接種などによって病気を防ぐだけでなく、たとえ病気になっても早期に発見・治療して重症化を防ぎ、さらには病気からの回復を早め、再発を防ぐことまでを含めた広い概念です。より多くの人が予防医療に関心をもち、積極的に取り組んでいただくために、全国の企業や自治体の成功事例などの情報を、当社が運営するウェブサイト「予防医療.jp」で紹介しています。

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公益財団法人MSD生命科学財団(日本)

人類の健康・疾病に関する生命科学分野の研究奨励と人財育成を目指し、2002年に万有生命科学振興国際交流財団を設立しました。2016年には、「公益財団法人MSD生命科学財団」に名称を変更し、現在は、医学・薬学分野で次世代を担う若手研究者への研究助成や留学支援、シンポジウムの開催など学術振興のための積極的な取り組みを行っています。

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社員ボランティア活動(日本)

地域社会とともに共生・発展していくために、社員によるボランティア活動を推奨しています。MSDでは、有給のボランティア休暇制度など、社員のボランティア活動への参加を支援する環境を整えています。また、有志の社員ネットワークグループ主導のさまざまな活動が全国的に行われています。2020年には、東京ボランティア・市民活動センター(東京都社会福祉協議会)が主催する第5回「企業ボランティア・アワード」で、大賞を受賞しました。

※その他のグローバルのCSR活動も含むCorporate Responsibility Report(企業としての責任に関するレポート)はこちら