2017年

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2017年9月26日

報道関係各位

MSD株式会社

【在宅介護における睡眠実態調査】
在宅で介護を受ける高齢者の不眠について、ケアマネジャーの約7割が
「不眠症治療薬服用は必要」と回答する一方、約6割は「適正な薬への見直しが必要」と回答

 

MSD株式会社(本社:東京都千代田区、社長:ヤニー・ウェストハイゼン)は、不眠症治療の実態を明らかにするための調査を2014年から実施しています。今回は、在宅医療が注目される昨今、在宅で介護を受ける高齢者(以下、在宅要介護高齢者)と、その同居する家族・親族(以下、同居家族)の睡眠に関する実態を明らかにするために調査を実施いたしました。本調査は介護のケアプラン管理の中心的役割を担い、日常的に在宅要介護高齢者やその家族と接することで両者のニーズを客観的に把握し、介護を支援する立場にあるケアマネジャー*を対象としました。

ケアマネジャー828人が回答した1次調査では、在宅要介護高齢者の25.8%(5328人/20691人)が不眠症治療薬を現在服用していることが分かりました。1次調査対象者のうち、不眠症治療薬を現在服用している在宅要介護高齢者を担当しているケアマネジャー500人を対象に2次調査を実施したところ、主に次のことが明らかになりました。


1.在宅要介護高齢者における睡眠実態

  • ・ 「寝付けない」「夜中に目が覚める」など在宅要介護高齢者の不眠について、本人や家族などから相談・報告を受けたことがあるケアマネジャーは89.4%(447人/500人)
  • ・ さらに、不眠について相談・報告をした在宅要介護高齢者について、8割以上のケアマネジャーが「日中の活動低下」、「昼寝などの仮眠が多い」、「夜に眠れないことで規則正しい生活が送れない」などを心配・不安な状態だと回答

2.在宅要介護高齢者の不眠症治療薬の服用実態

  • ・ 在宅要介護高齢者の不眠症治療薬服用について、ケアマネジャーの67.4%(337人/500人)が「眠るために必要である」、55.6%(278人/500人)が「同居者の夜間介護の負担を減らすために必要である」と考えている一方で、57.8%(289人/500人)が「状態によっては適正な薬への見直しが必要である」と回答
  • ・ 不眠症治療薬服用に関し「心配や不安を感じる」、「状態によっては適正な薬への見直しが必要」、「服用を中止できるように取り組みたい」と回答したケアマネジャーの76.0%(273人/359人)が、不眠症治療薬服用について誰かに相談しており、そのうち医師へ相談した割合は72.9%(199人/273人)と最も高かった
  • ・ また、不眠に関する相談または報告があった在宅介護高齢者にみられる症状のうち、「日中の足元のふらつき、転倒」の原因と考えられるものについて、83.9%(282人/336人)のケアマネジャーが「加齢による心身の衰え」、次いで72.6%(244人/336人)が「不眠の治療のために服用している、医師から処方された薬の影響」と回答。「夜間の足元のふらつき、転倒」の原因についても、79.2%(252人/318人)が「加齢による心身の衰え」、77.0%(245人/318人)が「不眠の治療のために服用している、医師から処方された薬の影響」と考えていると回答し、昼夜ともに同様の回答傾向がみられた

3.在宅要介護高齢者の同居家族の介護負担

  • ・ 同居家族から夜間介護の疲労や負担について相談を受けたことがあるケアマネジャーは89.6%(441人/492人)、具体的には「ポータブルトイレやお手洗いへ連れていく際の移動や移乗」が60.1%(265人/441人)、「呼び出し対応」が55.3%(244人/441人)、「眠れない在宅要介護高齢者の対応」が51.2%(226人/441人)と多かった
  • ・ 夜間介護が原因となり、同居家族から自身の眠りに関する相談を受けたことがあるケアマネジャーは73.8%(363人/492人)にのぼった

<先生方からのコメント>

山中 崇(やまなか・たかし)先生 東京大学医学部在宅医療学拠点 特任准教授

在宅介護の現場では関係者のより一層の連携が必要
山中 崇(やまなか・たかし)先生
東京大学医学部在宅医療学拠点 特任准教授


高齢化が急速に進行する日本では、高齢になってもできるだけ住み慣れた地域で生活し続けることができるように支援する体制づくりが望まれます。そのため、高齢者・家族の生活を医療・介護スタッフを含む地域全体で支えることを目指す「地域包括ケアシステム」の構築が推進されています。しかし実際には、在宅介護の現場ではさまざまな課題があります。今回は特に在宅要介護高齢者の睡眠実態について調査が行われました。その結果、同居家族から夜間介護の負担やそれによる疲労について相談を受けたことがあるケアマネジャーの方は多く、在宅要介護高齢者の不眠への対応の相談も多く寄せられている実態が明らかになりました。


在宅要介護高齢者が認知症を患っている場合や独居の場合、服薬アドヒアランスが低下しやすく、ケアマネジャーの方のサポートは重要です。要介護高齢者の睡眠への対応も大切な課題です。本調査では、在宅要介護高齢者の約4人に1人が不眠症治療薬を服用していることが明らかになりました。しかし、在宅要介護高齢者の不眠症治療薬服用に対して、ケアマネジャーの方の67.4%は「眠るために必要である」、55.6%は「同居者の夜間介護の負担を減らすために必要である」と考えている一方で、57.8%は「状態によっては適正な薬への見直しが必要である」と回答しています。実際にこのことについてケアマネジャーの方が医師・看護師に相談しているケースも多いようです。


高齢者は、加齢に伴い筋力の低下や認知機能の低下が進行します。在宅介護者・家族、在宅医療に関わるスタッフがより一層連携を強めてサポートすることで、在宅医療の治療・介護がさらに良い方向に向かうとよいと考えます。


内村 直尚(うちむら・なおひさ)先生 久留米大学医学部 神経精神医学講座 教授

不眠症治療薬は適正使用が課題
内村 直尚(うちむら・なおひさ)先生
久留米大学医学部 神経精神医学講座 教授


一般的に不眠の有病率は年齢と共に高まり、不眠症治療薬の服用率も同じく年齢と共に高まっていきます。今回の調査結果では、不眠症治療薬を現在服用している在宅要介護高齢者を担当するケアマネジャーの方に調査が行われていますが、不眠に悩む在宅要介護高齢者には「日中の活動低下(89.0%)」「昼寝などの仮眠が多い(85.9%)」「夜に眠れないことで規則正しい生活が送れない(82.6%)」など心配な状態が見られると回答されており、不眠によって生活全般に悪影響を及ぼしていることがうかがえます。


不眠に関する相談または報告があった高齢者にみられる、日中や夜間の足元のふらつき・転倒の原因について「不眠の治療のために服用している、医師から処方された薬の影響」と考えるケアマネジャーの方は7割を上回る結果となっています。不眠症治療薬を服用していて、翌日に眠気が残ったり、日中・夜間に足元がふらついたりするときには、不眠症治療薬の減量や種類の変更などを検討することも重要です。また、高齢者が不眠症治療薬を服用する場合、ふらつき・転倒・骨折だけでなく、認知機能の低下やせん妄(意識障害)などのリスクについても配慮することが重要です。


介護に携わられている方々で、不眠や服用している不眠症治療薬に対する心配や不安を感じられた場合は、医療従事者へ積極的にお話しいただきたいと思います。我々医療従事者も、治療薬を見直す大きなきっかけとなります。不眠症治療薬は、日本では多く使われてきましたが、多剤処方や長期服用から起こる依存性の問題などもあり、適正使用は大きな課題となっています。不眠大国である日本において、不眠に悩む要介護高齢者および同居家族の方のQOL向上のためにも、不眠症治療薬の適正使用を推進していくことが必要と考えます。


今回の調査では、不眠に悩む在宅要介護高齢者においては、夜眠れないことが日中の生活にも影響していることが分かりました。また、在宅要介護高齢者の不眠症治療薬の服用については、本人と同居家族が眠るために必要と考えている一方で、不眠症治療薬が足元のふらつきや転倒の原因になっていると多くのケアマネジャーが考えており、適正な薬への見直しや服用の中止の必要性を感じていることが浮き彫りになりました。

MSDは、引き続き不眠症に関する認知向上に努め、不眠症状を有する方や患者さんのQOL向上に貢献してまいります。

* ケアマネジャーとは
看護師、薬剤師、社会福祉士など医療福祉の国家資格を持ち、介護の実務経験が5年以上あることなどが資格要件となる介護の専門職。介護に関する相談援助、介護サービス計画作成、要介護高齢者や家族との面談・状態把握・服薬管理などのモニタリングを行い、介護を必要とする高齢者が適切なサービスが受けられるよう包括的な支援を行う。現在16万人の資格保有従事者がいる。(平成28年9月:厚生労働省社会保障審議会介護保険部会参考資料より)


在宅介護における睡眠実態調査(524KB)


MSDについて
MSDは1世紀以上にわたり、バイオ医薬品のグローバルリーダー企業として人々の生命を救い、生活を改善するために、世界で最も治療が困難な病気のための革新的な医薬品やワクチンの製造に取り組んできました。MSDはMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が各国(米国とカナダ以外)で事業を行う際に使用している名称です。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。MSDは今も、がん、生活習慣病、新種の動物病、アルツハイマー病、HIVやエボラなどの感染病をはじめとして、世界中で人々の命やコミュニティを脅かしている病気の治療や予防のために、研究開発の最前線に立ち続けています。MSDの詳細については、弊社ウェブサイト(www.msd.co.jp) や FacebookYouTube をご参照ください。