2017年

2017年

 

 

2017年9月20日

報道関係各位

MSD株式会社

抗PD-1抗体 キイトルーダ®
プラチナ製剤併用化学療法に対して疾患進行した
進行性尿路上皮がん患者の2年近いフォローアップ期間において
化学療法と比較して生存期間の改善を引き続き示す

 

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、2017年9月10日(米国東部時間)、抗PD-1抗体
キイトルーダ®(一般名:ペムブロリズマブ)について、プラチナ製剤併用化学療法による治療中または治療後に疾患進行した局所進行性または転移性の尿路上皮がん(大部分が膀胱がん)患者を対象とした第3相臨床試験KEYNOTE-045の最新結果を発表しました。

キイトルーダ®は、国内で根治切除不能な悪性黒色腫およびPD-L1陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がんの効能・効果で承認を取得しており、2017年2月15日に発売を開始しました。

また、2016年12月22日には、再発または難治性の古典的ホジキンリンパ腫に対する効能・効果について、2017年4月28日に局所進行性または転移性の尿路上皮がんに対する効能・効果について製造販売承認事項一部変更承認申請を行っています。さらに、乳がん、大腸がん、食道がん、胃がん、頭頸部がん、肝細胞がん、腎細胞がん、卵巣がん、前立腺がんなどを対象とした後期臨床試験が進行中です。

キイトルーダ®は、米国を含む50カ国以上で承認を取得しており、世界では550以上の臨床試験において30種類以上のがんの検討が行われています。

※ この資料は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が2017年9月10日(米国東部時間)に発表したニュースリリースの日本語訳であり、内容や解釈については英語が優先されます。適応症と安全性重要情報も米国のものであり、日本国内の情報ではありません。


英語版(米国本社サイト)

以 上


MSDについて
MSDは1世紀以上にわたり、バイオ医薬品のグローバルリーダー企業として人々の生命を救い、生活を改善するために、世界で最も治療が困難な病気のための革新的な医薬品やワクチンの製造に取り組んできました。MSDはMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が各国(米国とカナダ以外)で事業を行う際に使用している名称です。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。MSDは今も、がん、生活習慣病、新種の動物病、アルツハイマー病、HIVやエボラなどの感染病をはじめとして、世界中で人々の命やコミュニティを脅かしている病気の治療や予防のために、研究開発の最前線に立ち続けています。MSDの詳細については、弊社ウェブサイト(www.msd.co.jp)や FacebookYouTubeをご参照ください。


 
 

 

抗PD-1抗体 キイトルーダ®
プラチナ製剤併用化学療法に対して疾患進行した
進行性尿路上皮がん患者の2年近いフォローアップ期間において
化学療法と比較して生存期間の改善を引き続き示す

第3相臨床試験KEYNOTE-045の最新データを2017 ESMO年次総会で発表


2017年9月10日 ニュージャージー州ケニルワース―Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J. U.S.A.(米国とカナダ以外ではMSD)は、抗PD-1抗体キイトルーダ®(ペムブロリズマブ)について、プラチナ製剤併用化学療法による治療中または治療後に疾患進行した局所進行性または転移性の尿路上皮がん(大部分が膀胱がん)患者を対象とした第3相臨床試験KEYNOTE-045の最新結果を発表しました。最新データのフォローアップ期間の中央値は22.5カ月で、キイトルーダ®はPD-L1の発現にかかわらず、プラチナ製剤併用化学療法に対して疾患進行した患者の二次治療において、治験責任医師が選択する化学療法(パクリタキセル、ドセタキセルまたはビンフルニン)と比較して引き続き全生存期間(OS)を延長しました(HR, 0.70 [95% CI, 0.57-0.86], p=0.0003)。このデータはスペインのマドリードで開催された2017 ESMO(European Society for Medical Oncology)年次総会で発表されました(9月10日(日)、ポスター発表:2:45〜4.15 p.m.(中央ヨーロッパ夏時間)、ディスカッション:3:15〜3:45 p.m.(中央ヨーロッパ夏時間)、場所:Cordoba Auditorium、アブストラクト#LBA37_PR)。

Erasmus MC Cancer Instituteにおいて泌尿器がんのexperimental systemic therapy グループリーダーのRonald de Wit教授は、「ESMOで発表したこれらのデータは、進行性尿路上皮がん患者の二次治療におけるキイトルーダ®の使用について、さらなる知見や理解を得るものでした。進行性尿路上皮がんの治療薬として臨床現場でよく使用されている標準化学療法のビンフルニン、ドセタキセル、パクリタキセルと比較してキイトルーダ®で全生存期間の延長が認められたことは重要です。治療歴がありプラチナ製剤併用化学療法に対して疾患進行した患者にとって、PD-L1発現や臨床上、使用されている化学療法の種類にかかわらず全生存期間の延長が認められたという、この結果は心強いものです」と述べました。

当社研究開発本部 がん領域後期開発部門長のDr. Roger Danseyは、「2年近いフォローアップ期間による第3相臨床試験の最新データでは引き続き、治療歴があり疾患進行した進行性尿路上皮がん患者に対しキイトルーダ®で全生存期間の延長が認められました。米国での承認と最近のEUでの承認により、さらに多くの患者に重要な治療の選択肢を提供できるようになったことを嬉しく思います」と述べました。

現在、当社は尿路上皮がん(膀胱がん)に関する最大規模のがん免疫臨床開発プログラムを実施しており、キイトルーダ®の単独療法および併用療法について、承認に向けた4件を含む29件の臨床試験が進行しています。


プラチナ製剤併用化学療法に対して疾患進行した患者の二次治療を対象としたKENOTE-045試験
KEYNOTE-045試験は、プラチナ製剤併用化学療法による治療中または治療後に疾患進行した局所進行性または転移性の尿路上皮がん患者を対象として、キイトルーダ®を治験責任医師が選択する化学療法(パクリタキセル、ドセタキセル、ビンフルニン)と比較した非盲検無作為化第3相臨床試験です。事前に計画された中間解析で、化学療法に対しキイトルーダ®で有意なOS延長が認められたことから、試験は早期に中断されました(フォローアップ期間の中央値は14.1カ月)。有効性は全患者(542例)およびPD-L1陽性患者(CPS:combined positive scoreが10%以上(CPS≧10%))(キイトルーダ®群:270例中74例、化学療法群:272例中90例)で評価しました(治験デザインの追加情報を以下に記載)。

ESMOで発表されたデータ(アブストラクト#LBA37_PR)には、4カ月の追加フォローアップ期間(データカットオフ日:2017年5月19日、フォローアップ期間の中央値:22.5カ月)が含まれ、二次治療においてPD-L1発現にかかわらず化学療法と比較してキイトルーダ®でOSの延長が引き続き認められました。全患者において、死亡リスクはキイトルーダ®群で30%低下し(HR, 0.70 [95% CI, 0.57-0.86], p=0.0003)、OSの中央値はキイトルーダ®群で10.3カ月(95% CI, 8.0-12.3)、化学療法群で7.4カ月(95% CI, 6.3-8.3)でした。18カ月OS率はキイトルーダ®群で33.2%、化学療法群で19.7%でした。PD-L1発現別のOS解析では、死亡リスクはキイトルーダ®群ではPD-L1陽性患者(CPS≧10%)で42%低下し(HR, 0.58 [95% CI, 0.39-0.86], p=0.0029)、OSの中央値はキイトルーダ®群で8.0カ月(95% CI, 5.0-12.3)、化学療法群で5.2カ月(95% CI, 4.2-7.5)、18カ月OS率はキイトルーダ®群で30.0%、化学療法群で16.9%でした。

これまでに報告されているとおり、両治療群の全患者で無増悪生存期間(PFS)に有意な差異は認められませんでした(HR, 0.96 [95% CI, 0.79-1.16], p=0.32)。PFSの中央値はキイトルーダ®群で2.1カ月(95% CI, 2.0-2.2)、化学療法群で3.3カ月(95% CI, 2.4-3.5)でした。18カ月PFS率はキイトルーダ®群で15.3%、化学療法群で4.8%でした。PD-L1発現の認められた患者(CPS≧10%)のPFSの中央値はキイトルーダ®群で2.1カ月(95% CI, 1.9-2.1)、化学療法群で3.2カ月(95% CI, 2.2-3.5)でした。18カ月PFS率はキイトルーダ®群で16.3%、化学療法群で5.3%でした(HR, 0.93 [95% CI, 0.65-1.33], p=0.32)。

副次評価項目の解析では、全患者における奏効率(ORR)がキイトルーダ®では化学療法と比較して2倍近くとなり、キイトルーダ®群では21.1%(完全奏効(CR)7.8%、部分奏効(PR)13.3%)で化学療法群では11.0%(CR 2.9%、PR 8.1%)でした。奏効までの時間の中央値は両治療群で2.1カ月でした。解析時に奏効が持続していたのはキイトルーダ®群では57.9%、化学療法群では20.0%でした。部分奏効または完全奏効の認められた患者における奏効期間の中央値はキイトルーダ®群では解析時に未到達(範囲:1.6カ月以上〜24.6カ月以上)で、12カ月の時点では奏効例の67.0%が持続していました(カプランマイヤー曲線による算出)。化学療法群では奏効期間の中央値は4.4カ月(範囲:1.4カ月以上〜24.0カ月以上)で、12カ月の時点では奏効例の35.0%が持続していました(カプランマイヤー曲線による算出)。

PD-L1発現の認められた患者のORRはキイトルーダ®群では20.3%(CR 6.8%、PR 13.5%)、化学療法群では6.7%(CR 2.2%、PR 4.4%)でした。奏効までの時間の中央値はキイトルーダ®群で2.0カ月、化学療法群で2.1カ月でした。解析時に奏効が持続していたのはキイトルーダ®群で73.3%、化学療法群で33.3%でした。部分奏効または完全奏効の認められた患者における奏効期間の中央値はキイトルーダ®群では解析時に未到達(範囲:1.6カ月以上〜23.5カ月以上)で、奏効例の77.0%が12カ月の時点で持続していました(カプランマイヤー曲線による算出)。化学療法群では奏効期間の中央値は4.4カ月(範囲:1.5カ月以上〜20.8カ月以上)で、奏効例の40.0%が12カ月の時点で持続していました(カプランマイヤー曲線による算出)。

KEYNOTE-045試験のサブグループ解析を含む2件目のアブストラクト(アブストラクト:#851PD)もESMOポスター発表として受理され、各化学療法と比較したキイトルーダ®のOSの利点についてより深い知見が提供されました。レトロスぺクティブ解析では、死亡リスクがパクリタキセルとの比較で27%(HR, 0.73 [95% CI, 0.55-0.96])、ドセタキセルとの比較で21%(HR, 0.79 [95% CI, 0.59-1.07])、ビンフルニンとの比較で35%(HR, 0.65 [95% CI, 0.49-0.87])低下しました。キイトルーダ®と各化学療法で統計学上有意なPFSの差異は認められませんでした。副次評価項目の解析では、ORRはパクリタキセル11.9%、ドセタキセル6.0%、ビンフルニン17.2%だったのに対し、キイトルーダ®群では21.1%でした。

キイトルーダ®の安全性プロファイルはこれまでに報告されている試験で認められたものと一貫していました。全グレードの治療関連の有害事象はキイトルーダ®群では62.0%、化学療法群では90.6%の患者に認められました。グレード3以上の治療関連有害事象はキイトルーダ®群と化学療法群でそれぞれ16.5%、50.2%の患者に認められました。免疫関連の有害事象はキイトルーダ®群では19.5%、化学療法群では7.5%の患者に認められました。治療関連の有害事象により治療を中止した患者はキイトルーダ®群で7.1%、化学療法群では12.5%でした。治療関連の有害事象による死亡はキイトルーダ®群では4例、パクリタキセルの投与を受けた患者で1例、ビンフルニンの投与を受けた患者で3例でした。


KEYNOTE-045試験 について
KEYNOTE-045試験では、キイトルーダ®200 mg を 3週間ごとに投与する群(270例)と、パクリタキセル175 mg/m2、ドセタキセル 75 mg/m2、ビンフルニン320 mg/m2のうち治験責任医師が選択した化学療法を3週間ごとに投与する群(272例)に無作為に割り付けられました。主要評価項目はOSおよびRECIST(Response Evaluation Criteria in Solid Tumors)v 1.1 に基づいて盲検下独立判定機関(BICR)が判定したPFSでした。主な副次評価項目は、BICRがRECIST 1.1 に基づいて判定したORR、奏効期間、安全性でした。有効性は全患者およびPD-L1発現患者で評価しました。


キイトルーダ®用法・用量・安全性について
用法・用量・安全性情報など一部情報は米国のもので、日本の情報ではありません。
詳しくは当社英文リリースをご参照ください。

http://www.mrknewsroom.com/news-release/oncology-newsroom/mercks-keytruda-pembrolizumab-continues-show-overall-survival-benefit


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.のがん領域における取り組み
Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.では、画期的な科学を革新的ながん治療薬に変換して世界中のがん患者さんを助けることに取り組んでいます。オンコロジー事業にとって、がんと闘う人々を助けることは私たちの情熱であり、がん治療薬へアクセスしやすくすることは私たちの責任です。私たちは、がん患者さんに新たな希望を届けるため、免疫腫瘍治療における研究を推進し、研究から臨床に至るまでのすべての段階を迅速に進めることに取り組んでいます。

また、がん領域における取り組みの一環として、医薬品業界で一二を争う急成長を遂げている開発プログラムにより、がん免疫療法の可能性を模索しています。現在、広範な研究プログラムを進めており、30種類以上のがんに対するキイトルーダ®の検討を行っています。また、引き続き戦略的買収を通じて、がん免疫療法のポートフォリオを強化し、進行がんの治療を改善する可能性をもつ有望ながん免疫療法薬候補の開発を最優先に進めています。

当社のオンコロジー臨床試験について詳しくは、www.merck.com/clinicaltrialsをご覧ください。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.について
Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は1世紀以上にわたり、バイオ医薬品のグローバルリーダー企業として人々の生命を救い、世界で最も治療が困難な病気のための革新的な医薬品やワクチンの製造に取り組んできました。Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、米国およびカナダ以外の地域ではMSDの名称で知られています。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。MSDは今も、がん、生活習慣病、新種の動物病、アルツハイマー病、HIVやエボラなどの感染病をはじめとして、世界中で人々の命やコミュニティを脅かしている病気の治療や予防のために、研究開発の最前線に立ち続けています。詳細については当社ウェブサイトwww.merck.com やMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の TwitterFacebookYouTubeLinkedlnをご参照ください。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の将来に関する記述
このニュースリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法(the Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の免責条項で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の経営陣の現時点での信条と期待に基づくもので、相当のリスクと不確実性が含まれています。新薬パイプラインに対する承認取得またはその製品化による収益を保証するものではありません。予測が正確性に欠けていた場合またはリスクもしくは不確実性が現実化した場合、実際の成果が、将来に関する記述で述べたものと異なる場合も生じます。

リスクと不確実性には、業界の一般的な状況および競争環境、金利および為替レートの変動などの一般的な経済要因、医薬品業界の規制やヘルスケア関連の米国法および国際法が及ぼす影響、ヘルスケア費用抑制の世界的な傾向、競合他社による技術的進歩や新製品開発および特許取得、承認申請などの新薬開発特有の問題、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.による将来の市況予測の正確性、製造上の問題または遅延、国際経済および政府の信用リスクなどの金融不安、画期的製品に対するMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の特許権やその他の保護の有効性への依存、特許訴訟や規制措置の対象となる可能性等がありますが、これらに限定されるものではありません。

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、新たな情報、新たな出来事、その他いかなる状況が加わった場合でも、将来に関する記述の更新を行う義務は負いません。将来に関する記述の記載と大きく異なる成果を招くおそれがあるこの他の要因については、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.に関するForm 10-Kの2016年度年次報告書およびSECのインターネットサイト(www.sec.gov)で入手できる米国証券取引委員会(SEC)に対するこの他の書類で確認できます。


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