2016年

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2016年5月27日

報道関係各位

MSD株式会社

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の抗PD-1抗体
KEYTRUDA®(ペムブロリズマブ)
進行性悪性黒色腫におけるKEYNOTE-006試験およびKEYNOTE-001試験の
全生存期間を含む最新データを2016年米国臨床腫瘍学会(ASCO)年次総会で発表予定


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、2016年5月18日(米国東部時間)、抗PD-1抗体KEYTRUDA®(一般名:ペムブロリズマブ)について、切除不能または転移性の悪性黒色腫患者を対象としたKEYNOTE-006試験における全生存期間(OS)の最終データおよびKEYNOTE-001試験における奏効率、奏効期間および3年全生存率を含む最新データを公表しました。

KEYTRUDA®は、米国食品医薬品局(FDA)による進行性悪性黒色腫、および非小細胞肺がんに対する『画期的治療薬』(Breakthrough Therapy)指定を受けて迅速承認され、マイクロサテライト不安定性を高頻度に認める(MSI-H)転移性大腸がん、古典的ホジキンリンパ腫に対する『画期的治療薬』にも指定されています。欧州でも進行性悪性黒色腫に対して承認を取得しています。現在、30種類を超えるがん種に対する開発と270以上の臨床試験が世界各国で進行中です。

国内では2015年12月22日に、切除不能または転移性の悪性黒色腫を効能・効果として、さらに2016年2月29日には、切除不能な進行または再発の非小細胞肺がんを効能・効果として抗PD-1抗体「ペムブロリズマブ(遺伝子組換え)」の承認申請を行いました。また、膀胱がん、肺がん、乳がん、胃がん、頭頸部がん、多発性骨髄腫、食道がん、大腸がん、ホジキンリンパ腫、進行性固形がんを対象とした臨床試験が進行中です。2015年10月27日には、治癒切除不能な進行・再発の胃がんに対する効能・効果について、厚生労働省から『先駆け審査指定制度』施行後初めての対象品目の一つに指定されています。

※この資料は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が2016年5月18日(米国東部時間)に発表したニュースリリースの日本語訳であり、内容や解釈については英語が優先されます。適応症と安全性重要情報も米国のものであり、日本国内の情報ではありません。

英語版(米国本社サイト)

以 上


MSDについて
MSDは125年にわたりグローバルヘルスケアリーダーとして、すこやかな世界の実現を目指し努力してまいりました。MSDはMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が各国(米国とカナダ以外)で事業を行う際に使用している名称です。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。MSDの詳細については、www.msd.co.jpや当社 FacebookYouTubeをご参照ください。


<お問い合わせ先>
MSD株式会社 広報部門         
〒102-8667 東京都千代田区九段北1-13-12 北の丸スクエア   
TEL:03-6272-1001  FAX :03-6238-9136

 

 

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の抗PD-1抗体
KEYTRUDA®(ペムブロリズマブ)
進行性悪性黒色腫におけるKEYNOTE-006試験およびKEYNOTE-001試験の
全生存期間を含む最新データを2016年ASCO年次総会で発表予定


KEYNOTE-006試験の最終解析から、ペムブロリズマブ単剤はイピリムマブと比べて
全生存期間を継続して延長することが、長期の追跡によって確認された

KEYNOTE-001試験の3年全生存率データが新たに得られ、
奏効率の向上および奏効期間の延長が確認された


2016年5月18日:ニュージャージー州ケニルワース -- Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.(米国とカナダ以外ではMSD)は、抗PD-1抗体KEYTRUDA®(一般名:ペムブロリズマブ)について、切除不能または転移性の悪性黒色腫患者を対象としたKEYNOTE-006試験における全生存期間(OS)の最終データおよびKEYNOTE-001試験における奏効率、奏効期間および3年全生存率を含む最新データを公表しました。KEYTRUDA®単剤とイピリムマブを比較する第3相KEYNOTE-006試験のOSの最終解析により、KEYTRUDA®が引き続き進行性悪性黒色腫の一次治療においてイピリムマブに比べ全生存期間を有意に延長することが示されました。これらのデータは2016年6月3日から6月7日までシカゴで開催される第52回米国臨床腫瘍学会(ASCO)で発表される予定です。

ASCOで発表されるKEYNOTE-006試験の長期全生存率データにより、投与開始から2年後の時点で、イピリムマブ群では43%が生存していたのに対し、KEYTRUDA®群では2週間ごとに1回10mg/kgの投与で55.1%、3週間ごとに1回10mg/kgの投与で55.3%が生存していたことが示されました(HR:0.68[95% CI:0.53~0.87、p=0.0008]およびHR:0.68[95% CI:0.53~0.86、p=0.0008])。これらのデータは、6月6日(月)午後2:27~2:39(中部夏時間)にElla Institute for Research and Treatment of Melanoma, Sheba Medical CenterのDr. Jacob Schachterが口頭発表する予定です(場所:Arie Crown Theater)(Abstract#9504)。

また、5月18日付のASCO公式プレスプログラムでは、長期の3年全生存率の解析結果を含むKEYNOTE-001試験のデータが取り上げられました。KEYNOTE-001試験における有効性の主要評価項目は全奏効率(ORR)で、副次的評価項目は奏効期間、無増悪生存期間(PFS)およびOSでした。6月6日(月)午後2:15~2:27(中部夏時間)に、Institut Gustave-RoussyのDr. Caroline Robertが本日取り上げられたKEYNOTE-001試験のデータと追加データを口頭発表する予定です(場所:Arie Crown Theater)(Abstract #9503)。

当社研究開発本部がん領域後期開発部門長のDr. Roger Danseyは「他の免疫療法と直接比較し、全生存期間の延長を示した試験を含む2つの試験の解析結果から、KEYTRUDA®単剤の奏効が長期に持続していることを確認しました。これらの結果は、進行性悪性黒色腫の一次治療におけるKEYTRUDA®の使用を支持するデータであり、がん免疫療法開発プログラムを通じて“がん患者さんの生存を改善する”という、我々が目指している方向性と一致するものです」と述べています。

第1b相KEYNOTE-001試験の悪性黒色腫コホート(患者655例)におけるORRは33%でした(RECIST 1.1に基づく)。解析の時点で、奏効期間は患者の73%で2年を超えていました。長期全生存率データから、KEYTRUDA®の投与開始から3年後の時点で患者の40%が生存していると推定され、生存期間の中央値は24.4ヵ月でした(95% CI:20.2~29.0)。奏効期間はまだ中央値に達していません(範囲1.3ヵ月以上~38.8ヵ月以上)。

KEYNOTE-001試験のデータは2014年9月の米国食品医薬品局によるKEYTRUDA®の迅速承認の根拠となりました。その後、KEYNOTE-006(第3相)試験およびKEYNOTE-002(第2相)試験のデータを反映し適応症がBRAFの遺伝子型に依らない進行性悪性黒色腫の一次治療に拡大されました。KEYTRUDA®は現在、米国、欧州など50カ国以上において進行性悪性黒色腫の適応症を取得しています。

KEYTRUDA®臨床開発プログラムでは270を超える臨床試験において30種類以上のがん種に対する検討が行われています。これには、KEYTRUDA®と他のがん治療薬との併用療法を検討する100を超える臨床試験も含まれます。


KEYNOTE-006試験の重要な知見
KEYNOTE-006試験は、前治療としての全身療法が1レジメン以内の切除不能なステージIIIまたはIVの進行性悪性黒色腫患者を対象に、KEYTRUDA®とイピリムマブとを比較する国際第3相非盲検無作為化検証的試験です。この試験では患者834例を3週間ごとに1回KEYTRUDA®10mg/kgを投与するグループ、2週間ごとに1回KEYTRUDA®10mg/kgを投与するグループ、または3週間ごとに1回イピリムマブ3mg/kg(4サイクル)を投与するグループに無作為に割り付けました。PFSおよびOSを複合主要評価項目、ORR、奏効期間および安全性を副次的評価項目とし、健康関連QOLを探索的に解析しました。腫瘍縮小効果の評価は、RECIST 1.1に基づく盲検下での画像を用いた独立中央判定と、免疫学的評価基準に基づく治験責任医師の判定により12週目と以後6週間ごとに行いました。

ASCOで発表されるデータにより、OS、PFSおよびORRについてKEYTRUDA®(2週間または3週間ごとに1回10mg/kg)が引き続きイピリムマブに対して優越性を示すことが確認されました。具体的には、長期全生存率データにより、投与開始から2年後にKEYTRUDA®群では2週間ごとに1回の投与で55.1%、3週間ごとに1回の投与で55.3%が生存し、イピリムマブ群では43%が生存していることが示されました(HR:0.68[95% CI:0.53~0.87、p=0.0008]およびHR:0.68[95% CI:0.53~0.86、p=0.0008])。OSの中央値は、KEYTRUDA®群ではまだ達しておらず、イピリムマブ群では16ヵ月でした。

また、KEYTRUDA®群における2年後の無増悪生存率は2週間ごとに1回の投与で31.2%、3週間ごとに1回の投与で27.8%であり、イピリムマブ群では13.5%でした(いずれもHR:0.61[95% CI:0.50~0.75、p<0.0001])。KEYTRUDA®群におけるORRは、2週間ごとに1回の投与で36.9%、3週間ごとに1回の投与で36.1%であり、イピリムマブ群では13.3%でした(両群ともp<0.0001)。

有害事象は、長期の追跡でも、これまでに報告されている安全性データと一致していました。KEYTRUDA®を2週間ごとに1回投与するグループにおいて、KEYTRUDA®との関連性が否定できない死亡(敗血症による)が1件報告されました。


KEYNOTE-001試験の重要な知見
KEYNOTE-001試験は、進行性悪性黒色腫を含むさまざまな進行がんにおいてKEYTRUDA®を評価する第1b相多施設共同非盲検マルチコホート試験です。悪性黒色腫コホートの患者には、許容不能な毒性または疾患進行がみられるまで、3週間ごとに1回KEYTRUDA®2mg/kgまたは10mg/kg、もしくは2週間ごとに1回KEYTRUDA®10mg/kgを投与しました。有効性の主要評価項目は、RECIST 1.1に基づく盲検下での画像を用いた独立中央判定により評価した確定ORRでした。腫瘍縮小効果の評価は12週間ごとに行いました。副次的評価項目はPFS、OSおよび奏効期間でした。

ASCOでは、進行中の切除不能または転移性の悪性黒色腫患者655例における奏効率および奏効期間の最新データのほか、3年全生存率のデータが発表される予定です。追跡期間はいずれの患者でも2年以上であり、ほぼ4年に及ぶ患者もいます(追跡期間中央値は32ヵ月)。

KEYTRUDA®が奏効した患者のうち、10%で完全奏効(CR)が得られました。完全奏効が得られた後に治療を中止した61例では、奏効期間は17ヵ月以上~44ヵ月以上でした(奏効期間は中央値に達していません)。完全奏効が得られた患者のうち、治療中止後に疾患進行が認められたのは2例のみでした。また、長期生存率データにより、KEYTRUDA®の投与開始から3年後に患者の40%が生存していることが示されました(n=655)。

有害事象は、長期の追跡でも、これまでに報告されている安全性データと一致していました。この試験で認められたKEYTRUDA®との関連性が否定できない免疫関連の有害事象は、甲状腺機能低下症(9.6%)、間質性肺疾患(4.3%)、甲状腺機能亢進症(2.3%)、大腸炎(2.3%)、ブドウ膜炎(1.5%)、肝炎(0.9%)および腎炎(0.5%)でした。


KEYTRUDA®注射液100mgについて
KEYTRUDA®は、免疫系ががん細胞を見つけて攻撃するのを助けるヒト化モノクローナル抗体です。KEYTRUDA®はPD-1とそのリガンドであるPD-L1およびPD-L2との相互作用を阻害してTリンパ球を活性化し、がん細胞を攻撃します。

KEYTRUDA®は米国で、切除不能または転移性悪性黒色腫患者に対して適応症を取得しています。また、FDAが承認した検査でPD-L1陽性と判定され、プラチナ製剤ベースの化学療法の施行中または施行後に進行した転移性非小細胞肺がん(NSCLC)患者に対しても適応症を取得しています。腫瘍にEGFRまたはALK遺伝子異常がみられる場合には、KEYTRUDA®の投与に先立ち、その異常に対してFDAが承認した治療を施行し、治療にもかかわらず進行した患者が対象となります。NSCLCの適応症は、腫瘍に対する奏効率と奏効期間の結果に基づき迅速承認されました。生存および疾患関連症状の改善は、まだ確認されていません。この適応症の承認の継続については、検証的試験における臨床的有用性の証明および結果を条件とします。

KEYTRUDA®は3週間ごとに1回2mg/kgを30分以上かけて点滴静注する用法・用量で適応症を取得しています。


KEYTRUDA®の安全性情報
KEYTRUDA®を投与した患者1,567例中32例(2.0%)にグレード1(0.8%)、2(0.8%)または3(0.4%)の免疫関連の間質性肺疾患が発症しました(死亡例を含む)。間質性肺疾患の徴候と症状を観察し、間質性肺疾患が疑われる場合は放射線画像で検査します。グレード2以上の間質性肺疾患にはコルチコステロイドを投与します。グレード2ではKEYTRUDA®の投与を中断し、グレード3または4の間質性肺疾患を発症した場合、またはグレード2の間質性肺疾患が再発した場合には投与を完全に中止します。

対象患者1,567例中31例(2%)にグレード2(0.5%)、3(1.1%)または4(0.1%)の免疫関連の大腸炎が発症しました。大腸炎の徴候と症状を観察し、グレード2以上の大腸炎にはコルチコステロイドを投与します。グレード2または3ではKEYTRUDA®を休薬し、グレード4の大腸炎に対しては投与を完全に中止します。

対象患者1,567例中16例(1%)にグレード2(0.1%)、3(0.7%)または4(0.1%)の免疫関連の肝炎が発症しました。肝機能の変化を観察し、グレード2以上の肝炎にはコルチコステロイドを投与します。また、肝酵素上昇の程度に応じてKEYTRUDA®の投与を中断または中止します。

対象患者1,567例中13例(0.8%)にグレード2(0.3%)、3(0.3%)または4(0.1%)の下垂体炎が発症しました。下垂体炎の徴候と症状(下垂体機能低下および副腎機能不全を含む)を観察し、必要に応じてコルチコステロイドを投与し、ホルモン補充療法を行います。グレード2ではKEYTRUDA®を休薬し、グレード3または4の下垂体炎では休薬または中止します。

対象患者1,567例中51例(3.3%)にグレード2(0.6%)または3(0.1%)の甲状腺機能亢進症が発症しました。1,567例中127例(8.1%)にはグレード3(0.1%)の甲状腺機能低下症が発症しました。甲状腺機能障害は本剤による治療中いつでも起こり得ます。甲状腺機能の変化(治療開始時、治療中は定期的に、また臨床評価に基づき必要に応じて)と、甲状腺機能障害の臨床徴候と症状を観察します。甲状腺機能低下症に対してはホルモン補充療法を行い、甲状腺機能亢進症に対しては必要に応じてチオナミド薬およびβ遮断薬を投与します。グレード3またはグレード4の甲状腺機能亢進症ではKEYTRUDA®を休薬または中止します。

KEYTRUDA®を投与した患者2117例中3例(0.1%)に糖尿病性ケトアシドーシスを含む1型糖尿病が発症しました。高血糖または糖尿病の他の徴候と症状を観察します。1型糖尿病に対してはインスリンを投与し、重症高血糖の場合にはKEYTRUDA®を休薬し、血糖降下薬を投与します。

対象患者1,567例中7例(0.4%)にグレード2(0.2%)、3(0.2%)または4(0.1%)の免疫関連の腎炎が発症しました。腎機能の変化を観察し、グレード2以上の腎炎にはコルチコステロイドを投与します。グレード2ではKEYTRUDA®を休薬し、グレード3または4の腎炎では投与を完全に中止します。

その他の臨床的に重要な免疫関連の副作用が発生することがあります。免疫関連の副作用が疑われる場合には、原因を確認するか他の原因を否定するために十分な評価を行います。副作用の重症度に応じて、KEYTRUDA®を休薬してコルチコステロイドを投与します。副作用がグレード1以下まで改善された場合はコルチコステロイドの漸減を開始し、少なくとも1カ月間は漸減を継続します。データは限られていますが、臨床試験においてコルチコステロイドでは免疫関連の副作用をコントロールすることができなかった場合、他の免疫抑制剤の全身投与が考慮されます。副作用が引き続きグレード1以下であればKEYTRUDA®の投与を再開します。重度またはグレード3の免疫関連の副作用が再発した場合や、生命を脅かす免疫関連の副作用が発生した場合には、KEYTRUDA®の投与を完全に中止します。

対象患者1,567例中1%未満(1%を超える場合は記載)に臨床的に重大な免疫関連の副作用[関節炎(1.6%)、剥奪性皮膚炎、水疱性類天疱瘡、ブドウ膜炎、筋炎、ギランバレー症候群、重症筋無力症、血管炎、膵炎、溶血性貧血、脳実質に炎症性病巣がある患者の部分発作]が発生しました。

2,117例中3例(0.1%)に重度および生命を脅かすinfusion-related reaction(注入に伴う反応)が認められました。患者が示す硬直、悪寒、喘鳴音、そう痒症、潮紅、発疹、低血圧、低酸素血症および発熱などのinfusion-related reactionの兆候および症状を観察します。グレード3または4の反応が認められた場合には、KEYTRUDA®の投与を完全に中止します。

KEYNOTE-006試験では、555例中9%で副作用によりKEYTRUDA®の投与が中止されました。1例以上でKEYTRUDA®の投与中止に至った副作用は大腸炎(1.4%)、自己免疫性肝炎(0.7%)、アレルギー反応(0.4%)、多発ニューロパシー(0.4%)および心不全(0.4%)でした。患者の21%で副作用によりKEYTRUDA®の投与が中断され、最も高頻度(1%以上)にみられた副作用は下痢(2.5%)でした。イピリムマブ群と比較してKEYTRUDA®群で高頻度にみられた副作用は倦怠感(28% vs 28%)、下痢(KEYTRUDA®群26%)、皮疹(24% vs 23%)および悪心(KEYTRUDA®群21%)でした。イピリムマブ群の発現率は、KEYTRUDA®と同じか、またはKEYTRUDA®よりも低い副作用についてのみ記載しています。

KEYNOTE-002試験では、357例中12%で副作用によりKEYTRUDA®の投与が中止されました。高頻度(1%以上)にみられた副作用は全身健康状態低下(1%)、無力症(1%)、呼吸困難(1%)、間質性肺疾患(1%)および全身性浮腫(1%)でした。患者の14%で副作用によりKEYTRUDA®の投与が中断され、高頻度(1%以上)にみられた副作用は呼吸困難(1%)、下痢(1%)および斑状丘疹状皮疹(1%)でした。化学療法群と比較してKEYTRUDA®群で高頻度にみられた副作用は倦怠感(KEYTRUDA®群43%)、そう痒症(28% vs 8%)、皮疹(24% vs 8%)、便秘(22% vs 20%)、悪心(KEYTRUDA®群22%)、下痢(20% vs 20%)および食欲減退(KEYTRUDA®群20%)でした。イピリムマブ群の発現率は、発現率がKEYTRUDA®と同じか、またはKEYTRUDA®よりも低い副作用についてのみ記載しています。

KEYTRUDA®に関しては正式な薬物動態的相互作用の試験は行われていません。KEYTRUDA®が母乳中に排泄されるかどうかは不明です。多くの医薬品において母乳中への排泄が確認されているため、KEYTRUDA®の投与中および最後の投与から4カ月間および本製品投与中は授乳をしないよう女性に指示する必要があります。

小児患者におけるKEYTRUDA®の安全性と有効性は確認されていません。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.のがん領域における取り組み
Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.では、画期的な科学を革新的ながん治療薬に変換して世界中のがん患者さんを助けることに取り組んでいます。オンコロジー事業にとって、がんと闘う人々を助けることは私たちの情熱であり、がん治療薬へアクセスしやすくすることは私たちの責任です。私たちは、がん患者さんに新たな希望を届けるため、免疫腫瘍治療における研究を推進し、研究から臨床に至るまでのすべての段階を迅速に進めることに取り組んでいます。

また、がん領域における取り組みの一環として、医薬品業界で一二を争う急成長を遂げている開発プログラムにより、がん免疫療法の可能性を模索しています。現在、広範な研究プログラムを進めており、270を超える臨床試験において30種類以上のがん種に対するKEYTRUDA®の検討を行っています。また、引き続き戦略的買収を通じて、がん免疫療法のポートフォリオを強化し、進行がんの治療を改善する可能性をもつ有望ながん免疫療法薬候補の開発を最優先に進めています。

当社のオンコロジー臨床試験について詳しくは、www.merck.com/clinicaltrialsをご覧ください。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.について
Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、すこやかな世界の実現を目指して努力を続けるグローバルヘルスケアリーダーです。Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、米国およびカナダ以外の地域ではMSDの名称で知られています。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。詳細については、www.merck.com や当社 TwitterFacebookYouTube をご参照ください。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の将来に関する記述
このニュースリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法(the Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の免責条項で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の経営陣の現時点での信条と期待に基づくもので、相当のリスクと不確実性が含まれています。新薬パイプラインに対する承認取得またはその製品化による収益を保証するものではありません。予測が正確性に欠けていた場合またはリスクもしくは不確実性が現実化した場合、実際の成果が、将来に関する記述で述べたものと異なる場合も生じます。

リスクと不確実性には、業界の一般的な状況および競争環境、金利および為替レートの変動などの一般的な経済要因、医薬品業界の規制やヘルスケア関連の米国法および国際法が及ぼす影響、ヘルスケア費用抑制の世界的な傾向、競合他社による技術的進歩や新製品開発および特許取得、承認申請などの新薬開発特有の問題、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.による将来の市況予測の正確性、製造上の問題または遅延、国際経済および政府の信用リスクなどの金融不安、画期的製品に対するMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の特許権やその他の保護の有効性への依存、特許訴訟や規制措置の対象となる可能性等がありますが、これらに限定されるものではありません。

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、新たな情報、新たな出来事、その他いかなる状況が加わった場合でも、将来に関する記述の更新を行う義務は負いません。将来に関する記述の記載と大きく異なる成果を招くおそれがあるこの他の要因については、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.に関するForm 10-Kの2015年度年次報告書およびSECのインターネットサイト(www.sec.gov)で入手できる米国証券取引委員会(SEC)に対するこの他の書類で確認できます。

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