2013年

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2013年11月5日

報道関係各位

MSD株式会社

Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.
2013年度第3四半期業績に関するお知らせ


この資料は、Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.が2013年10月28日付(米国東部時間)に発表した2013年度第3四半期業績のプレスリリースを日本語に翻訳したもので、内容および解釈については英語が優先されます。

英語版(米国本社サイト)

以 上

MSDについて
MSDは、すこやかな世界の実現を目指して努力を続けるグローバルヘルスケアリーダーです。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品、コンシューマー製品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。MSDの詳細については、 www.msd.co.jp をご参照ください。


<お問い合わせ先>
MSD株式会社 広報部門         
〒102-8667 東京都千代田区九段北1-13-12 北の丸スクエア   
TEL:03-6272-1001  FAX :03-6238-9136


日本語版

Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.
2013年度第3四半期決算を報告

  • 特定の項目を除く2013年度第3四半期のnon-GAAPベースの1株当たり当期純利益(EPS)は0.92ドル、GAAPベースでは0.38ドル
  • 全世界での売上高は、特許切れおよび為替のマイナス影響2%を受けて、前年同期比4%減の110億ドル
  • ワクチン、免疫系およびアイセントレス®の堅調な成長
  • C型慢性肝炎治療薬として開発中のMK-5172/MK-8742がBreakthrough Therapy(画期的治療)に指定;開発中の9価HPVワクチンであるV503が第III相臨床試験を完了、2013年内に承認申請を提出予定
  • 2013年度通期のnon-GAAPベースのEPS目標レンジを3.48ドル~3.52ドル;GAAPベースのEPSレンジを1.61ドル~1.79ドルに修正

米国ニュージャージー州ホワイトハウスステーション -- Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.(米国とカナダ以外ではMSD)は本日、2013年度第3四半期の決算を発表しました。

2013年度第3四半期の決算

2013年度第3四半期のnon-GAAPベースの1株当たり当期純利益(EPS)0.92ドルには、統合関連費用、事業再構築費用および特定のその他の項目は含まれません。

当期純利益およびEPSのGAAPベースからnon-GAAPベースへの調整は以下の表のとおりです。2013年度四半期累計の決算数値は、添付の表に記載しています。

2013年度第3四半期の決算

「今年度第3四半期は、ワクチン、免疫系およびHIV事業の好調な業績および効率的なコスト管理が寄与し、堅調な決算内容が示されました」とケネス・C・フレージャー会長兼社長兼最高経営責任者(CEO)は述べています。「イノベーションと成長が最も期待される分野への投資を可能にするため、当社は生産性を改善するとともに、研究開発および事業部門の経営資源をより明確に重点分野へ集中させます。また、抗PD-1免疫療法薬に加え、C型肝炎の併用療法が米国食品医薬品局(FDA)のBreakthrough Therapy(画期的治療)指定を受け、今後の開発に期待が寄せられています」


事業ハイライト

2013年度第3四半期の全世界での売上高は110億ドルとなり、為替のマイナス影響2%を含み、前年同期比で4%減となりました。

以下の表は当社の医薬品の売上高上位製品およびアニマルヘルス製品とコンシューマー・ケア製品の売上高総額を表しています。

医薬品の売上高上位製品およびアニマルヘルス製品とコンシューマー・ケア製品の売上高総額

医薬品の業績

2013年度第3四半期の医薬品売上高は、為替によるマイナス影響2%を含み4%減少し、95億ドルとなりました。独占販売権を失ったシングレア®(一般名:モンテルカストナトリウム)、MAXALT®(rizatriptan benzoate)、TEMODAR®(日本製品名:テモダール®、一般名:テモゾロミド) およびCOZAAR®(日本製品名:ニューロタン®、一般名:ロサルタンカリウム)/HYZAAR®(日本製品名:プレミネント®、一般名:ロサルタンカリウム/ヒドロクロロチアジド)の売上高減少は、REMICADE®(infliximab)、ガーダシル®(組換え沈降4価(6、11、16、18型)ヒトパピローマウイルス(HPV)様粒子ワクチン)、SIMPONI®(golimumab)およびアイセントレス®(一般名:ラルテグラビルカリウム)の成長により一部相殺されました。

新興国市場の売上高は、為替のマイナス影響6%を含み4%減少し、2013年度第3四半期の医薬品売上高の約20%を占めました。この売上高には、ブラジル、韓国、ロシアおよびトルコでの堅調な成長が含まれますが、中国およびメキシコでの売上高減少により相殺されました。

糖尿病治療薬ジャヌビア®(一般名:シタグリプチンリン酸塩水和物)とJANUMET®(sitagliptin/metformin hydrochloride)の2013年度第3四半期における全世界の売上高は、為替によるマイナス影響3%を含み、1%減の14億ドルとなりました。米国での顧客在庫量低下による売上高減少、 および日本での為替による売上高減少は、欧州および新興国市場での成長により一部相殺されました。

LDLコレステロール低下薬である治療薬ゼチーア®(一般名:エゼチミブ)とVYTORIN®(ezetimibe/simvastatin)の2013年度第3四半期における売上高は、為替によるマイナス影響2%を含み、1%減の11億ドルとなりました。この売上高減少は、VYTORIN®の売上高減を反映しており、主に米国におけるゼチーア®の売上高増加により一部相殺されました。

炎症性疾患の治療に使用されるREMICADE®およびSIMPONI®の2013年度第3四半期の合算売上高は、為替によるプラス影響6%を含み、22%増の7億ドルとなりました。

他の抗レトロウイルス薬との併用でHIV-1感染症治療薬として使用されるHIVインテグラーゼ阻害薬アイセントレス®の2013年度第3四半期の売上高は、全地域での売上高成長に牽引され7%増加し、4億2,700万ドルとなりました。

4種類の型のHPVにより発症する特定疾患の予防に使用されるワクチン、ガーダシル®の2013年度第3四半期の売上高は、米国での男性のワクチン接種の増加および公的機関での良好な販売実績(約6,000万ドル)に牽引され15%増の6億6,500万ドルとなりました。この売上高増加は、HPVワクチンの積極的な接種勧奨の差し控えを政府が決定した日本での売上高減少により、一部相殺されました。

喘息の長期管理とアレルギー性鼻炎の症状緩和に使用される1日1回経口投与剤シングレア®の2013年度第3四半期における全世界での売上高は、前年同期比53%減の2億8,000万ドルとなりました。シングレア®の米国における特許が2012年8月に、また欧州の主要地域では2013年2月に期限切れとなったことで、これらの市場で同剤の売上高は大幅かつ急速に減少しています。


アニマルヘルスの業績

アニマルヘルスの2013年度第3四半期の売上高は、為替によるマイナス影響2%を含み8億ドルで、前年同期比で2%減となりました。当四半期は、当社が以前に発表したZILMAX®(zilpaterol hydrochloride)の自主的な販売停止によるマイナス影響を受けました。ZILMAX®は、米国およびカナダで使用されている畜牛飼料用サプリメントです。このマイナス影響は、コンパニオンアニマル関連製品および養豚関連製品の売上増により一部相殺されました。


コンシューマー・ケアの業績

コンシューマー・ケアの2013年度第3四半期の全世界での売上高は、為替によるマイナス影響2%を含み、前年同期比2%減の4億4,300万ドルとなりました。この売上高は、唯一の女性向け過活動膀胱治療の市販薬であるOXYTROL FOR WOMEN®の販売開始によるプラス影響を受けていますが、DR.SCHOLL’S ®フットケア製品の売上高減少により相殺されました。


その他の業績

主に提携による収益、雑収入、第三者からの受託製造による収益で構成されるその他の収益は、2013年度第3四半期で前年同期比9%減の3億1,500万ドルでした。この売上高の減少は、主に当社が計上したAstraZeneca LP(AZLP)社からの収益が、前年同期比14%減の2億2,000万ドルになったことによるものです。


2013年度第3四半期の費用およびその他の情報

以下に記載する2013年度第3四半期のGAAPベースの費用総額は94億ドルでした。これには統合関連費用および事業再構築費用の22億ドルが含まれます。

第3四半期費用総額

2013年度第3四半期の売上高総利益率は62.8%で、2012年度第3四半期では64.0%でした。これらは上述の統合関連費用および事業再構築費用によるマイナス影響11.2%ポイントを両四半期ともに反映しています。このnon-GAAPベースの売上高総利益率減少は、主に最近の特許切れによる影響です。

2013年度第3四半期のnon-GAAPベースの販売費および一般管理費は、実施中の生産性の改善により、2012年度第3四半期の30億ドルから28億ドルに圧縮されました。

2013年度第3四半期のnon-GAAPベースの研究開発費は、今年度第4四半期に開始予定の特定プログラムおよび実施中の生産性の改善を反映し、2012年度第3四半期の19億ドルから17億ドルに減少しました。

2013年度第3四半期の関連会社からの持分投資利益は1億200万ドルでした。これには主にAZLP社およびSanofi Pasteur MSDの収益が含まれます。

2013年度第3四半期のその他の費用(収益)純額は、2012年度第3四半期の2億ドルに対し1億7,200万ドルでした。


当社における事業の進捗状況は以下のとおりです。

  • 事業および研究開発の重点分野を絞り、2015年末までに年間経費約25億ドルの純減を目標とする複数年にわたるグローバル施策を発表しました。これらの経費削減は2012年度通期の費用水準をベースに実行されます。
  • C型慢性肝炎治療薬MK-5172/MK-8742が、FDAによりBreakthrough Therapy(画期的治療)に指定されました。遺伝子1型ウイルス感染患者を対象に、この経口併用療法候補薬を評価する進行中の第IIB相試験(C-WORTHY試験)の中間データは、2013年11月1日から5日までワシントンDCで開催される第64回米国肝臓学会の年次大会で発表の予定です。
  • 開発中の9価HPVワクチンであるV503が、第III相臨床試験を完了し、すべての主要評価項目を達成しました。V503の第III相臨床プログラムの結果は、11月初めに開催されるEUROGIN(EUropean Research Organisation on Genital Infection and Neoplasia;性感染症と腫瘍形成についての欧州研究機構)の総会で発表します。当社は、2013年中にV503の生物学的製剤承認申請(BLA)をFDAに提出する予定です。
  • 治療抵抗性の非小細胞肺がん患者を対象に、抗PD-1免疫療法薬(MK-3475)の有効性および安全性を評価する第IB相拡大試験から得られた中間データは、10月29日、シドニーで開催される第15回世界肺癌学会で発表されます。
  • 開発中の牧草花粉アレルギー免疫治療薬(AIT)の生物学的製剤承認申請(BLA)について検討するアレルゲン製品諮問委員会の予定が、2013年12月12日に変更されたことをFDAから通知を受けました。当初11月6日に予定されていた同諮問委員会は、米国政府機関の一部閉鎖により一時的に延期されました。
  • ertugliflozinの第III相臨床試験を提携企業であるファイザー社と開始しました。ertugliflozinは開発中の経口2型糖尿病薬候補ナトリウム/グルコース共輸送体(SGLT2)阻害剤です。
  • スガマデクスナトリウム注射液の新薬承認の再申請に対する審査完了報告通知をFDAより受領しました。開発中のスガマデクスナトリウム注射液は、ロクロニウムまたはベクロニウムによる筋弛緩状態からの回復剤です。この審査完了報告通知への対応として、当社は、FDAとの協議を踏まえて可能な限り早期に過敏性検証試験を実施する予定です。
  • ノースカロライナ州ダーラムの当社施設において、水痘と帯状疱疹に対する水痘ワクチンの原薬製造がFDAより承認されました。この承認によって、同施設で水痘ワクチンの原薬を製造することが可能となり、その原薬を米国に供給することで当社のグローバルにおける供給能力を全体的に強化します。


財務目標

当社は、2013年度通期のnon-GAAPベースのEPS目標レンジを3.48ドル~3.52ドル、2013年度通期のGAAPベースのEPSレンジを1.61ドル~1.79ドルに修正しました。2013年度通期のnon-GAAPベースのEPSレンジには統合関連費用、事業再構築計画関連費用および特定のその他の費用は含まれません。

現在の為替レートを基準とすると、当社の2013年度通期の売上高は、為替のマイナス影響約2.5%ポイントを含み、前年を約5%~6%下回るものと引き続き予想しています。

また現在、2013年度通期のnon-GAAPベースの研究開発費は、2012年度通期の水準より下回るものと引き続き予想しています。2013年度通期のnon-GAAPベースの税率は、22%~23%と引き続き予想しています。

GAAPベースで算出した2013年度通期予想EPSの、特定項目を除くnon-GAAPベースのEPSへの調整は以下の表のとおりです。

GAAPベースで算出した2013年度通期予想EPSの、特定項目を除くnon-GAAPベースのEPSへの調整

その他の情報

従業員数
2013年9月30日現在の総従業員数は約80,000名です。また、当社の連結業績に含まれている中国およびブラジルでの合弁事業の従業員数は約1,300名です。

コンファレンス・コール
Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.の投資家、メディア関係者および一般の方々へのコンファレンス・コールのライブ・ウェブキャストが同社ウェブサイトで米国東部夏時間の本日(10月28日)午前8時から始まります。( http://www.merck.com/investors/events-and-presentations/home.html )。機関投資家およびアナリストは、IDコード番号77194196にて(706)758-9927または(877)381-5782からご参加いただけます。メディア関係者は、IDコード番号77194196にて(706)758-9928または(800)399-7917からお聞きいただけます。メディア関係者で質問のある方は、本コンファレンス・コール終了時に当社のメディア広報担当者が対応いたします。

Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.について
Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.は、すこやかな世界の実現を目指して努力を続けるグローバルヘルスケアリーダーです。Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.は米国およびカナダ以外の地域ではMSDの名称で知られています。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品、コンシューマー製品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまな方針、プログラムおよびパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。詳細については、 www.merck.com や当社Twitter、Facebook、You Tubeをご参照ください。

Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.の将来に関する記述
このプレスリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法(the Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の免責条項で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.の経営陣の現時点での信条と期待に基づくもので、相当のリスクと不確実性が含まれています。新薬パイプイラインに対する承認取得またはその製品化による収益を保証するものではありません。予測が正確性に欠けていた場合またはリスクもしくは不確実性が現実化した場合、実際の成果が、将来に関する記述で述べたものと異なる場合も生じます。
リスクと不確実性には、業界の一般的な状況および競争環境、金利および為替レートの変動などの一般的な経済要因、医薬品業界の規制やヘルスケア関連の米国法および国際法が及ぼす影響、ヘルスケア費用抑制の世界的な傾向、競合他社による技術的進歩や新製品開発および特許取得、承認申請などの新薬開発特有の問題、Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.による将来の市況予測の正確性、製造上の問題または遅延、国際経済および政府の信用リスクなどの金融不安、画期的製品に対するMerck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.の特許権やその他の保護の有効性への依存、特許訴訟や規制措置の対象となる可能性等がありますが、これらに限定されるものではありません。
Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.は、新たな情報、新たな出来事、その他いかなる状況が加わった場合でも、将来に関する記述の更新を行う義務は負いません。将来に関する記述の記載と大きく異なる成果を招くおそれがあるこの他の要因については、Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.に関するForm 10-Kの2012年度年次報告書およびSECのインターネットサイト( www.sec.gov )で入手できる米国証券取引委員会(SEC)に対するこの他の書類で確認できます。


1  Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.は、特定項目の性質による事業の業績や傾向に関する分析への影響を考慮し、2013年度および2012年度の特定の項目の影響を除いたnon-GAAPベースの情報を提供しています。経営陣は、この情報が会社業績に関する投資家の理解を深めるものと考えています。これはGAAPに基づき算出された情報に関する追加情報であって、その代わりとなるものではありません。これらの項目についての詳細は、本報告書に添付された表2a(脚注を含む)を参照してください。

2  Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.に帰属する当期純利益。

3   GAAPベースで算出したEPSとnon-GAAPベースで算出したEPSとの差額を表し、調整項目による影響額を加重平均株で除した額とは異なる場合があります。

4  M&Aの結果認識された無形資産の償却費および無形資産の減損損失が含まれます。さらにM&A関連の統合費およびその他の費用が含まれます。

5  主に会社の公式な事業再構築計画の下での活動に関連した従業員の離職費用および施設の分割または閉鎖に関連する早期償却費が含まれています。2013年度の金額には、当社が10月1日に発表したグローバル施策事業に関連する費用約5億4,500万ドルが含まれます。

6  調整項目に対する見積り税額の影響が含まれます。また2013年度の金額には、特定の連邦所得税問題の解決に関連した1億6,500万ドルの法人税額の正味減少が含まれます。

7  調整項目に対する見積り税額の影響および特定の連邦所得税問題の解決に関連した約1億6,500万ドルの法人税額の正味減少が含まれます。


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