2018年

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2018年6月8日

報道関係各位

MSD株式会社

 

この参考資料は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.が2018年6月3日(米国東部時間)に発表したニュースリリース KEYTRUDA® (pembrolizumab) Monotherapy Significantly Improved Overall Survival in KEYNOTE-042 Study as First-Line Treatment for Locally Advanced or Metastatic NSCLC Patients Whose Tumors Expressed PD-L1 (TPS ≥1%) の日本語訳であり、内容や解釈については英語が優先されます。適応症と安全性重要情報も米国のものであり、日本国内の情報ではありません。また、本試験結果には日本国内においては適応外の内容が含まれます。

KEYTRUDA®は、日本ではキイトルーダ®として、根治切除不能な悪性黒色腫、PD-L1陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん、再発又は難治性の古典的ホジキンリンパ腫、がん化学療法後に増悪した根治切除不能な尿路上皮癌の効能・効果で承認を取得しております。


参考資料

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.
KEYTRUDA® (ペムブロリズマブ)、KEYNOTE-042試験において
PD-L1陽性(TPS≧1%)の局所進行性または転移性NSCLC患者に対する
初回治療としての単独療法が全生存期間を有意に延長

NSCLCに対する初回治療としての単独療法で全生存期間の延長を示す
唯一の抗PD-1抗体であることを確認

KEYNOTE-042の結果を2018年ASCO年次総会の本会議で発表


2018年6月3日 ニュージャージー州ケニルワース―Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.(米国とカナダ以外ではMSD)は、抗PD-1抗体KEYTRUDA®(ペムブロリズマブ)について、EGFR遺伝子変異およびALK融合遺伝子陰性の局所進行または転移性非小細胞肺がん(NSCLC)に対する初回治療としての単独療法を検討するピボタル第3相試験KEYNOTE-042の結果を発表しました。この試験では、PD-L1陽性(TPS≧1%)の患者において、KEYTRUDA®単独療法でプラチナ製剤併用化学療法(カルボプラチン+パクリタキセルまたはカルボプラチン+ペメトレキセド)と比較して全生存期間(OS)が有意に延長しました。事前に規定された解析計画に従い、TPS≧50%の患者(HR=0.69[95% CI:0.56~0.85]、p=0.0003)およびTPS≧20%の患者(HR=0.77[95% CI:0.64~0.92]、p=0.0020)においてOSを逐次評価したところ、有意に延長し、続いてTPS≧1%の試験集団全体(HR=0.81[95% CI:0.71~0.93]、p=0.0018)でも有意に延長しました。これらの結果は2018年米国臨床腫瘍学会(ASCO)年次総会の本会議および日曜プレスプログラムで発表されました(アブストラクト#LBA4)。

マイアミ大学Sylvester Comprehensive Cancer Centerの治験責任医師でありグローバルオンコロジーアソシエイトディレクターであるGilberto Lopes博士は「KEYNOTE-042試験では、腫瘍細胞のうちPD-L1陽性細胞の割合が1%以上の患者さんからなる試験集団全体において、組織型にかかわらず局所進行または転移性の非小細胞肺がんに対する初回治療としてのKEYTRUDA®単独療法は、全生存期間を有意に延長しました。 全生存期間の延長はこのような生命にかかわる疾患の診断を受けた患者さんにとって最大の治療目標であり、進行肺がんの患者さんを日々診療する臨床医として、今回のデータは励みになります」と述べました。

当社研究開発本部長のRoger M. Perlmutter博士は「KEYTRUDA®が単独療法として、また併用療法として 全生存期間を延長することがデータで示されました。このベネフィットが期待できるすべての患者さんにKEYTRUDA®をお届けすることを目標に、これらのデータを各国の規制当局に提出する日を楽しみにしています」と述べました。

現在、肺がんにおいて広範な臨床開発プログラムを進めており、KEYTRUDA®と他の治療法との併用療法およびKEYTRUDA®の単独療法の承認申請に向け複数の試験が進行中です。このプログラムでは、15の臨床試験で9,000例近くの患者さんを対象として、さまざまな治療ラインおよび病期においてKEYTRUDA®の評価を行っています。

KEYNOTE-042の追加データ(アブストラクト#LBA4)
KEYNOTE-042は、PD-L1陽性(TPS≧1%)の局所進行または転移性NSCLC患者を対象としてKEYTRUDA®単独療法と標準治療であるプラチナ製剤併用化学療法を比較する第3相国際共同無作為化非盲検試験(ClinicalTrials.gov:NCT02220894)です。EGFR遺伝子変異およびALK融合遺伝子陰性で、進行病変に対する全身治療歴のない患者を対象としました。主要評価項目はOSで、TPS≧50%、TPS≧20%、TPS≧1%の患者において逐次評価しました。副次評価項目は無増悪生存期間(PFS)と奏効率(ORR)で、これらも逐次評価しました。

KEYTRUDA®群と化学療法群のOSの中央値は、TPS≧50%の患者では20.2ヵ月vs 12.2ヵ月、TPS≧20%の患者では17.7ヵ月vs 13.0ヵ月、TPS≧1%の試験集団全体では16.7ヵ月vs 12.1ヵ月でした。TPS=1~49%の患者を対象とした探索的サブグループ解析では、OSのHRは0.92(95% CI:0.77~1.11)でした。
今回の中間解析では、KEYTRUDA®によりTPS≧50%の患者において疾患進行または死亡(PFS)が19%減少しましたが、統計的に有意ではありませんでした(HR=0.81[95% CI:0.67~0.99]、p=0.0170)。先行する仮説において優越性の要件を満たさなかったため(TPS≧50%の患者におけるPFS)、事前に規定した逐次評価計画に従い、TPS≧20%およびTPS≧1%の患者ではPFSの正式な評価は実施しませんでした。
社外データモニタリング委員会(DMC)の勧告に従い、PFSは引き続き最終解析で評価する予定です。

KEYNOTE-042では、TPS≧1%の試験集団全体におけるORRはKEYTRUDA®群で27.3%、化学療法群で26.5%でしたが、これも事前に規定した逐次評価計画に従い正式には評価していません。また、TPS≧1%の患者では、KEYTRUDA®群の奏効期間(DOR)中央値は化学療法群の2倍を上回りました(20.2ヵ月[範囲:2.1ヵ月以上~31.2ヵ月以上] vs. 8.3ヵ月[範囲:1.8ヵ月以上~28.1ヵ月以上])。

KEYTRUDA®の安全性は、転移性NSCLC患者を対象とするこれまでの試験で報告されたものと一貫していました。治療との関連性が否定できないグレード3~5の有害事象はKEYTRUDA®群の17.8%、化学療法群の41.0%で認められました。グレードおよび原因にかかわらずKEYTRUDA®群で高頻度に認められた免疫関連の有害事象は甲状腺機能低下症(12.1%)、間質性肺疾患(8.3%)、甲状腺機能亢進症(6.1%)、重度の皮膚反応(2.4%)、甲状腺炎(1.6%)、肝炎(1.4%)および大腸炎(1.1%)でした。治療との関連性が否定できない死亡はKEYTRUDA®の13例(間質性肺疾患による死亡1例を含む)および化学療法群の14例で認められました。

KEYNOTE-042に関する追加情報
KEYNOTE-042では、患者1,274例をKEYTRUDA®単独療法(200mgの固定用量を3週間ごとに1回投与、最大35サイクル)または治験責任医師が選択した以下のプラチナ製剤併用化学療法群のいずれかに1:1の比率で無作為に割り付けました。

● 扁平上皮NSCLC患者に対しては、カルボプラチンAUC 5または6mg/mL/分+パクリタキセル200mg/m2を3週間ごとに1回、最大6サイクル投与
● 非扁平上皮NSCLC患者に対しては、カルボプラチンAUC 5または6mg/mL/分+ペメトレキセド500mg/m2を3週間ごとに1回、最大6サイクル投与した後、任意でペメトレキセド500mg/m2を投与


肺がんについて
肺がんは、肺の組織、通常は気道の内側を覆う細胞に発生するがんで、世界でがんによる死因の第1位となっています。大腸がん、乳がん、前立腺がんを合わせた死亡者数よりも多くの方が毎年肺がんにより死亡しています。肺がんは非小細胞肺がん(NSCLC)と小細胞肺がん(SCLC)の二つに大別され、NSCLCは肺がんのなかで最も多く、すべての肺がんの約85%を占めています。米国では、ステージを問わず肺がんと診断された患者さんの5年生存率は18%と推定されています。


KEYTRUDA®用法・用量・安全性について
用法・用量・安全性情報など一部情報は米国のもので、日本の情報ではありません。
詳しくは当社英文リリースをご参照ください。
http://www.mrknewsroom.com/news-release/oncology/keytruda-pembrolizumab-monotherapy-significantly-improved-overall-survival-key


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.のがん領域における取り組み
Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.では、画期的な科学を革新的ながん治療薬に変換して世界中のがん患者さんを助けることに取り組んでいます。オンコロジー事業にとって、がんと闘う人々を助けることは私たちの情熱であり、がん治療薬へアクセスしやすくすることは私たちの責任です。

また、がん領域における取り組みの一環として、医薬品業界で一二を争う急成長を遂げている開発プログラムにより、30種類以上のがんに対するがん免疫療法の可能性を模索しています。また、引き続き戦略的買収を通じて、がん免疫療法のポートフォリオを強化し、進行がんの治療を改善する可能性をもつ有望ながん治療薬候補の開発を最優先に進めています。

当社のオンコロジー臨床試験について詳しくは、当社ウェブサイトをご覧ください。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.について
Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は1世紀以上にわたり、バイオ医薬品のグローバルリーダー企業として人々の生命を救い、世界で最も治療が困難な病気のための革新的な医薬品やワクチンの製造に取り組んできました。Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、米国およびカナダ以外の地域ではMSDの名称で知られています。医療用医薬品、ワクチン、バイオ医薬品およびアニマルヘルス製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。また、さまざまなプログラムやパートナーシップを通じて、医療へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。MSDは今も、がん、生活習慣病、新種の動物病、アルツハイマー病、HIVやエボラなどの感染病をはじめとして、世界中で人々の命やコミュニティを脅かしている病気の治療や予防のために、研究開発の最前線に立ち続けています。詳細については当社ウェブサイトやMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の TwitterFacebookYouTubeLinkedlnをご参照ください。


Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の将来に関する記述
このニュースリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法(the Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の免責条項で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の経営陣の現時点での信条と期待に基づくもので、相当のリスクと不確実性が含まれています。新薬パイプラインに対する承認取得またはその製品化による収益を保証するものではありません。予測が正確性に欠けていた場合またはリスクもしくは不確実性が現実化した場合、実際の成果が、将来に関する記述で述べたものと異なる場合も生じます。

リスクと不確実性には、業界の一般的な状況および競争環境、金利および為替レートの変動などの一般的な経済要因、医薬品業界の規制やヘルスケア関連の米国法および国際法が及ぼす影響、ヘルスケア費用抑制の世界的な傾向、競合他社による技術的進歩や新製品開発および特許取得、承認申請などの新薬開発特有の問題、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.による将来の市況予測の正確性、製造上の問題または遅延、国際経済および政府の信用リスクなどの金融不安、画期的製品に対するMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.の特許権やその他の保護の有効性への依存、特許訴訟や規制措置の対象となる可能性等がありますが、これらに限定されるものではありません。

Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.は、新たな情報、新たな出来事、その他いかなる状況が加わった場合でも、将来に関する記述の更新を行う義務は負いません。将来に関する記述の記載と大きく異なる成果を招くおそれがあるこの他の要因については、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.に関するForm 10-Kの2017年度年次報告書および米国証券取引委員会(SEC)のインターネットサイト(www.sec.gov)で入手できるSECに対するその他の書類でご確認できます。


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